2008年11月26日
ネットVSマスコミ
アメリカの新聞雑誌業界にはリストラの嵐が吹き、中国のテレビCMは史上最高の入札総額。好対照を見せるマスコミ。日本の広告代理店やテレビ業界も不振。
＜アメリカの新聞雑誌＞
ニューヨーク・タイムズ（電子版）によると、アメリカのニューズ・ウィークと並ぶ2大週刊誌のひとつタイムが600人の人員削減。最大発行部数の新聞USA TODAYも3,000人のレイオフ（一時解雇）と伝えています。このほかにもロサンゼルス・タイムズもリストラ、ＴＶガイドは身売りなど、アメリカのマスコミは苦戦。
原因は「たったひとつの新聞広告が数千ドルを超す代価となるのに対して、ネット広告は閲覧者1,000人につき20ドル程度」と、ネット読者の増加に収益構造が追いついていない現状を解説しています。
さらに、金融危機によって、印刷メディアの広告収入の３本柱「自動車、小売り、金融」産業の衰退で広告費が大幅削減され、新聞・出版業界の衰退が明らかになっています。
＜中国のテレビ＞
一方、中国国内で唯一全国をカバーしている国営の中央電視台（CCTV）。「2009年黄金資源入札会」が開催され、マーシャルの入札総額は約1300億円と史上最高額を記録しています。中国の広告枠の確保は入札制度ですから、人気番組のスポンサーになるにはお金がかかります。
また、CCTVは1チャンネルではなくて、昨年、上海で見たとき10チャンネル以上あったような気がしています。CCTV－1（総合）は北京の制作ですが、CCTV－2（経済）は上海で制作されていました。
＜有料のコンテンツ＞
ネットで新聞や雑誌の記事を読む人は、ここ数年で急激に増加しています。ネットの記事は無料ですから、身近なところでも新聞を取ることをやめた人がいます。しかし、この人も好きな作家や趣味の本は結構買っています。趣味や興味が多様化していますから、結局、売れるジャンルが小粒になったということですか？
＜グーグルのCEO（最高経営責任者）は＞
最後にニューヨーク・タイムズの記事では「（情報源として信頼され、読者が頼りにする）ジャーナリズムのブランドが消滅したら、ネットは早期に無益な情報の掃きだめと化すだろう」と結んでいます。
金融危機を契機として、インターネットとテレビ・新聞の最終的な戦いが始まります。
＜アメリカの新聞雑誌＞
ニューヨーク・タイムズ（電子版）によると、アメリカのニューズ・ウィークと並ぶ2大週刊誌のひとつタイムが600人の人員削減。最大発行部数の新聞USA TODAYも3,000人のレイオフ（一時解雇）と伝えています。このほかにもロサンゼルス・タイムズもリストラ、ＴＶガイドは身売りなど、アメリカのマスコミは苦戦。
原因は「たったひとつの新聞広告が数千ドルを超す代価となるのに対して、ネット広告は閲覧者1,000人につき20ドル程度」と、ネット読者の増加に収益構造が追いついていない現状を解説しています。
さらに、金融危機によって、印刷メディアの広告収入の３本柱「自動車、小売り、金融」産業の衰退で広告費が大幅削減され、新聞・出版業界の衰退が明らかになっています。
＜中国のテレビ＞
一方、中国国内で唯一全国をカバーしている国営の中央電視台（CCTV）。「2009年黄金資源入札会」が開催され、マーシャルの入札総額は約1300億円と史上最高額を記録しています。中国の広告枠の確保は入札制度ですから、人気番組のスポンサーになるにはお金がかかります。
また、CCTVは1チャンネルではなくて、昨年、上海で見たとき10チャンネル以上あったような気がしています。CCTV－1（総合）は北京の制作ですが、CCTV－2（経済）は上海で制作されていました。
＜有料のコンテンツ＞
ネットで新聞や雑誌の記事を読む人は、ここ数年で急激に増加しています。ネットの記事は無料ですから、身近なところでも新聞を取ることをやめた人がいます。しかし、この人も好きな作家や趣味の本は結構買っています。趣味や興味が多様化していますから、結局、売れるジャンルが小粒になったということですか？
＜グーグルのCEO（最高経営責任者）は＞
最後にニューヨーク・タイムズの記事では「（情報源として信頼され、読者が頼りにする）ジャーナリズムのブランドが消滅したら、ネットは早期に無益な情報の掃きだめと化すだろう」と結んでいます。
金融危機を契機として、インターネットとテレビ・新聞の最終的な戦いが始まります。
Posted by
西日本技術の環境調査員
at
07:28
│Comments(
0
) │
海外＆中国
